ETCコーポレートカード・法人カードの発行や割引に関するコラム
ETCコーポレートカード・法人カードの発行なら協同組合エヌ・ティー・アイへ。ご利用状況に合わせ、最大限の割引・トータルコストの削減ができるよう見直し、ETCコーポレートカード・法人カードをご提案します。プロによる無料試算を承りますので、お気軽にお問い合わせください。
ETCコーポレートカードで高速料金の経費削減をお考えなら【協同組合エヌ・ティー・アイ】へ~お得なETCコーポレートカードの役割~
現在使っているETCカードをETCコーポレートカードに入れ替えるだけで、経費削減ができることをご存知ですか?こちらでは、ETCコーポレートカードの役割を解説。【協同組合エヌ・ティー・アイ】ではお客様のご利用状況に合わせて、最大限の割引・トータルコストの削減ができるよう見直し提案をいたします。
高速料金のコスト削減を実現するなら協同組合のETCコーポレートカードを!~経費精算を効率良く行えるETCコーポレートカード~
高速料金のコスト削減には、協同組合が発行するETCコーポレートカードが効果的です。高速料金の節約だけではなく、経費精算の効率化にも役立ちます。【協同組合エヌ・ティー・アイ】で発行すれば、安いうえに最短10日のスピード発行が可能です。
協同組合でETCカードを作成するなら【協同組合エヌ・ティー・アイ】にお任せ!経費削減の金額を無料試算~協同組合エヌ・ティー・アイとは~
ETCカードは協同組合の選び方で安いかどうかが決まることをご存知ですか?【協同組合エヌ・ティー・アイ】では、ETCカード発行の他、経費削減金額の無料試算を行います。協同組合とはどのようなものか、その特徴をご紹介いたします。
ETCの法人カードで高速料金の大幅割引!ご依頼は【協同組合エヌ・ティー・アイ】へ~燃料カードとは~
協同組合のETCカードがあれば、高速料金の大幅割引・コスト削減を実現できます。お申し込みは【協同組合エヌ・ティー・アイ】へお問い合わせください。ガソリン代のコストにお悩みの法人様には、燃料カードの活用をおすすめします。
ETCの法人カードを見直すだけで経費削減!見直しは【協同組合エヌ・ティー・アイ】にお任せ~ETCのバーが開かないときの対処法~
ETCの法人カードを見直すだけで、劇的な経費削減を実現できます。首都高・阪神高速がメイン利用の場合は、大幅な割引が期待できますので、ぜひご相談ください。ETCのバーが開かないときは、慌てずに対処しましょう。
ETCの法人カードで最大限のコスト削減を実現!【協同組合エヌ・ティー・アイ】にお任せ~ガソリン代を節約するコツ~
安い支払い額を目指すなら、ETCの法人カードを活用してみませんか?【協同組合エヌ・ティー・アイ】では、高速料金で最大限のコスト削減を実現いたします。ガソリン代を少しでも節約するには、車両の点検・整備が必要です。
経費削減にETCの割引制度活用をご提案!協同組合のETCカード作成は【協同組合エヌ・ティー・アイ】へ~ETCっていつからあるの?~
会社の経費削減はETCの割引制度を活用することが有効な手段です。【協同組合エヌ・ティー・アイ】では、協同組合のETCカードによるコスト削減をご提案いたします。首都高速の利用が多い場合はご相談ください。日本におけるETCの歴史を振り返ります。
ETCコーポレートカードの導入で経費削減をお考えなら【協同組合エヌ・ティー・アイ】へ~燃料カードのメリット~
法人の経費削減はETCで利用するカードの見直しからはじめましょう。特に首都高・阪神高速の利用が多い場合は、大幅なコスト削減につながる可能性があります。様々なメリットがある燃料カードもお選びいただけます。
メリットが多い法人ETCカードの手続きの流れ・Q&A
法人ETCカードは、NEXCO高速3社などをはじめとする高速道路を多く使う企業におすすめのカードです。ETCならではの割引が効き、一般的なクレジット会社が発行するETCカードに比べて、書類がすべてそろっていれば即日発行も可能です。今回は会社の経費削減にもつながる法人ETCカードについてご紹介します。
法人ETCカードのチェックポイントと割引の種類
協同組合の法人ETCカードは首都高や東・中・西日本高速道路の通行料金の割引が適用され、経費削減などにも役立つカードです。急ぎの場合は即日発行にも対応してくれます。作成前にいくつかのポイントをチェックしてみましょう。作成前に確認したいチェックポイントや、法人ETCカードの割引の基本などをご紹介します。
ETCカードは新設法人の経費削減におすすめ!複数車両の審査に必要な書類も解説
新設法人が法人ETCカードを作る場合は、協同組合のETCカードを選ぶのがおすすめです。審査が簡単で、高速道路の通行料金に割引が適用されるので経費削減に役立ちます。こちらでは、新設法人が法人ETCカードを作る際に審査に必要な書類・利用の多い業種などについてご紹介します。
新設法人がETCカードを作る際に知っておきたい審査項目・ETCカードを発行するメリット
新設法人であれば、ETCコーポレートカードの発行がおすすめです。こちらでは協同組合エヌ・ティー・アイが、新設法人がETCカードを作る際に知っておきたい審査項目や、ETCカードを発行するメリット、おすすめの割引についてご紹介いたします。
ETC2.0車載器で経費削減!車載器・セットアップがお得な価格の【協同組合エヌ・ティー・アイ】へ~ETC2.0とは~
【協同組合エヌ・ティー・アイ】は、ETC2.0車載器の導入における経費削減をサポートいたします。車載器購入・セットアップの価格が安いため、初期費用を抑えることが可能です。ここでは、「ETC2.0」の特徴をご紹介いたします。
ETC2.0車載器を導入してコスト削減!割引額の試算は【協同組合エヌ・ティー・アイ】にお任せ~ETC車載器の種類~
ETC2.0車載器の導入でコスト削減をお考えなら、【協同組合エヌ・ティー・アイ】へご相談ください。最大限の割引を実現するために、無料試算も承ります。ETC車載器には、大きく分けて3つの種類があります。
ETCコーポレートカード・法人カードに関するご相談ならお任せください
法人ETCカードに関することなら協同組合エヌ・ティー・アイにお任せください。シミュレーションを行い、最大の経費削減になるETCカードを発行いたします。自家用車などと同じようにクレジット会社のETCカードを使うケースもありますが、このような場合には法人ETCカードがおすすめです。協同組合エヌ・ティー・アイでは、ETCカードの見直しや法人ETCカードの導入なども手がけております。
ETCカード発行でお悩みの新設法人の方のご相談も受け付けているので、お気軽にお問い合わせください。
ETCコーポレートカードの特徴
協同組合エヌ・ティー・アイがご提案するETCコーポレートカードは、首都高速・阪神高速で5,000円超・NEXCO 東/中/西日本で30,000円超のご利用車両におすすめです!
- カード上に記載された登録車両に限り、ご利用いただけます。
- 搭載されているETC車載器にカードを挿入し、ノンストップでETCゲートを通過できます。
- 各道路会社の各種時間帯割引(平日朝夕割引・深夜割引)適用後の1ヵ月間の割引対象額に対し、さらに割引。
- 通行料金の請求書には、1ヵ月間の利用明細も同封し、翌月20日頃郵送いたします。お支払いは翌々月5日に指定口座より振替となります。
利 用 額 | NEXCO東/中/西日本 | 首都高速 | 阪神高速 | |
---|---|---|---|---|
ETC1.0 | ETC2.0 | ETC1.0 ETC2.0 | ETC1.0 ETC2.0 | |
5,000円までの部分 | 0% | 0% | 0% | 0% |
5,000円超~ 10,000円での部分 |
10% | 20% | 10% | 10% |
10,000円超~ 30,000円での部分 |
20% | 30% | 20% | 15% |
30,000円を超える部分 | 30% | 40% | 25% | 20% |
※特定範囲内のみ利用の場合、月間利用額1万円超の部分に首都高速は拡充割引率10%適用、阪神高速は拡充割引率5%適用。
必要経費について
- 出資金(脱退時返金)1,000円/1口
- カード発行手数料 629円/1枚(NEXCO高速道路実費)
- カード保守サービス料 500円/1枚(年度途中での加入は1ヵ月40円換算)
ETCコーポレートカード・法人カードを導入するなら【協同組合エヌ・ティー・アイ】
組合名 | 協同組合エヌ・ティー・アイ |
---|---|
代表理事 | 多田 和茂 |
設立 | 平成9年4月 |
住所 | 〒940-2023 新潟県長岡市蓮潟5丁目5−17 |
TEL | 0258-27-3310 |
FAX | 0258-27-3320 |
認可 | 北陸地方整備局 関東経済産業局 新潟県知事 北陸信越運輸局 法務省 関東信越国税局 関東地方環境事務所 文部科学省 関東財務局 厚生労働省 |
許可地区 | 北海道・青森県・岩手県・宮城県・山形県・福島県 秋田県・茨城県・栃木県・群馬県・埼玉県・千葉県 東京都・神奈川県・山梨県・長野県・新潟県・富山県 石川県・福井県・ 岐阜県・静岡県・愛知県・三重県 滋賀県・京都府・大阪府・奈良県・兵庫県・和歌山県 鳥取県・島根県・岡山県・広島県・山口県・香川県 徳島県・高知県・愛媛県・福岡県・大分県・宮崎県 佐賀県・熊本県・鹿児島県 |
事業内容 | 高速道路通行料金支払い代行事業 外国人研修生の受入れ事業 福利厚生に関する事業 通信事業に関する回線利用サービスの取次ぎ及び、共同利用事業 物品のリース斡旋事業、他 |
URL | http://www.n-t-i.jp/ |
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